シティ・グループのアフリカ担当チーフエコノミスト、デビッド・コーワン氏は、通貨安が2022年から2024年にかけてアフリカ大陸全体に見られた共通の特徴であり、ナイジェリア、エジプト、エチオピア、ジンバブエなどの国々で発生したと指摘した。その後、米ドル安と鉱業の好況により、ザンビアやガーナなどの金属輸出国には一息つく機会がもたらされたものの、世界的な原油供給過剰が原油価格を押し下げているため、エネルギー生産国には緩和の兆しはほとんど見られない。コーワン氏は、「アンゴラの場合、通貨安は原油価格とより密接に関連している可能性が高い」と記している。同氏は、2026年に原油価格が大幅に下落した場合、現地通貨クワンザが圧力にさらされると予測している。現在、ブレント原油先物価格は1バレルあたり62ドル前後で推移しているが、多くのストラテジストは、昨年の20％の下落傾向が続き、55ドル前後まで下落すると予想している。コーワン氏は、原油価格の下落はまず外貨需要の増加という形で波及すると指摘する。中央銀行の対応は、急激な通貨切り下げではなく、まず外貨準備を「使い果たす」ことになると見ている。その結果、「外貨配分に対する新たな制限が課され、外貨不足を招き、大規模な外貨闇市場が生まれる可能性がある」と彼は付け加えた。